コラム

こんにちわ。合同会社元就・代表の毛利直史です。

 

今回は、動画施策が上手い会社とそうでない会社の違いを解説します。

 

この記事の3つの要旨

1. 動画施策が上手い会社は、動画を点ではなく線で捉えています。
2. 動画の主軸となる使い方と副次的な使い方を、制作前に洗い出しています。
3. 旗振り部署が明確で、制作会社や広告会社と長く関係を築いています。

 

動画施策とは、動画を制作した後にどう活用するかまでを含めた一連の取り組みのことです。動画を作った後、実際に使う段階になって上手く使えないというケースは、動画施策に慣れていない会社で起こりがちです。一方で、動画活用が盛んな会社は、動画を作っては使い、蓄積して資産にすることができています。ここには一体どのような違いがあるのでしょうか。

 

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この内容を音声で聴きたい方はこちらからどうぞ 

 ※ぜひコメントでご意見やご感想をいただけるとうれしいです！

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動画を点ではなく線で捉える

 

動画施策が上手い会社は、動画施策を点ではなく線として捉えている会社です。

 

動画を1本制作して終わりにするのではなく、作った後にどのように使っていくかを制作前にしっかりと洗い出しています。動画には軸となる使い方があります。例えば、自社のWebサイトやメディアへ掲載するといった使い方です。それに加えて、副次的な使い方もあらかじめ想定しています。

 

動画の使い道を事前に洗い出す

 

動画施策が上手い会社は、動画の副次的な使い方を制作前にあらかじめ洗い出しています。

 

副次的な使い方の例は、以下の通りです。

• リアルの営業場面で、営業資料として使用する
• 採用の説明会で使用する
• 社内教育の場面で使用する

 

動画というコンテンツが、会社を取り巻くさまざまな場面で使えるということを、あらかじめ念頭に置いて洗い出してから動いている会社が多い印象です。

 

旗振り部署が明確になっている

 

動画施策が上手い会社は、どの部署が動画の旗振り役になっているかが社内で明確になっています。

 

旗振り役となる部署は、マーケティング部が一般的に多い印象です。マーケティング施策の一環で動画を作る場合、社内に対して「こういうものを活用してください」という周知を行います。それを見た他の部署の担当者から「その動画を使わせてもらえませんか」というコミュニケーションが発生することも多くあります。

 

マーケティング部以外では、営業部や人事部が動画を主導しているケースもあります。反対に、動画を作ったもののどこが担当部署か分からない場合は、YouTubeにアップロードされているだけで、それ以外の使い方が分からない状態になりがちです。

 

制作会社・広告会社との関係性

 

動画施策が上手い会社は、制作会社や広告会社を単なる受発注の関係を超えたパートナーとして機能させています。

 

制作会社や広告会社といった外部パートナーの立場からすると、長く付き合うことでその会社のことが深く理解できるようになります。サービスの強みはもちろん、社内の人の人柄まで分かってきます。そうした状態になると、外部からも効果的な提案がしやすくなります。

 

動画に直接関係のない話題であっても、「こういうことに悩んでいる」「こういうことに困っている」という日常の会話の中から、動画を軸としたコミュニケーション施策の観点で手伝えることが見つかる場合があります。自分たちだけで考えるのではなく、異なる角度から意見をもらうことで良いアイデアが得られることもあります。こうしたチャンスやヒントは、普段から長く付き合い、しっかりとコミュニケーションが取れているからこそ得られるものです。

 

動画活用における両者の違い

評価項目	動画活用が盛んな会社	動画活用が定着しない会社
施策の捉え方	動画を線で捉え、継続的に活用している	動画を単発の点として捉えている
使い道の洗い出し	主軸と副次的な使い方を事前に想定している	使い道を制作後に考えている
旗振り部署	担当部署が社内で明確になっている	担当部署が不明確で活用が広がらない
パートナー関係	制作会社・広告会社と長期的な関係を築いている	発注のたびに関係が変わる

 

まとめ

 

動画施策を定着させるために意識したいポイントは、以下の4つです。

1. 動画を単発ではなく、継続的な施策として捉えること
2. 主軸の使い方と副次的な使い方を、制作前に洗い出すこと
3. 動画の旗振り役となる部署を、社内で明確にすること
4. 制作会社や広告会社と、長期的な関係を築くこと

 

動画を単体で作るという単発の発想ではなく、マーケティング施策の1つとして動画を位置づけ、さらにその動画を別の場面でも使えないかと日々考えることで、さまざまな施策が広がり、新しい打ち手が見つかることもあります。

 

その上で、制作会社や広告会社としっかりした土台のある関係を築いていくことで、動画を活用したマーケティング施策やコミュニケーション施策が充実していきます。動画の活用を定着させたいと考えている方は、こうした土台が自社にあるかどうかから見直してみることをお勧めします。

 

というわけで、最後まで読んでいただきありがとうございました。

 

良かったらロゴと名前だけでも覚えて帰ってください。

 

毛利直史

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