コラム

こんにちわ。合同会社元就・代表の毛利直史です。

今回は、動画施策が属人化してまう組織の構造と、その対策について解説します。

この記事の3つの要旨

• 動画施策は、詳しそうな1人に丸投げされることで属人化しやすい構造がある
• 担当者が退職すると、ノウハウが引き継がれず施策が止まってしまう
• 属人化を防ぐには、プロセスを見える化し、社内に仕組みとして蓄積することがポイントになる

「動画施策の属人化」とは、動画の企画・撮影・編集のノウハウが特定の個人にしか蓄積されておらず、その人がいなくなると施策自体が回らなくなる状態のことです。

動画施策が属人化しやすい理由と、それに潜むリスク 

動画施策が属人化しやすい最大の理由は、「社内でなんとなく詳しそうな1人」にすべての業務が丸投げされやすいためです。

担当者が順調に施策を回している間は問題が表面化しません。しかし、動画制作は企画から撮影、編集、さらには外注先との連携まで多岐にわたるため、1人がすべてを抱え込むとプロセスがブラックボックス化してしまいます。「誰が・どの工程を・どう進めているか」が周囲から見えなくなるのです。

真のリスクは、その担当者が退職した瞬間に顕在化します。 ノウハウが個人の頭の中にしかなく、引き継ぎが不十分なケースは少なくありません。特に、パーツごとに外注している場合、「どのプロセスをどこに任せていたのか」が分からず、動画の知識がない後任者ではコントロールが不可能になります。

その結果、残されたメンバーでは施策の維持が困難になり、最終的には「動画施策そのものを断念してしまう」という最悪のパターンに陥りがちです。

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属人化が引き起こす問題

属人化が引き起こす最大の問題は、施策が停止し、社内にノウハウが残らなくなることです。

施策が止まってしまうと、ノウハウは会社に蓄積されません。次に動画をもう一度やろうとなったときに、どのような基準でやればいいのか、撤退基準は何なのか、といった判断基準が不透明になってしまいます。

属人化が引き起こす問題は、想像以上に大きいです。

属人化を防ぐための対策

動画施策の属人化を防ぐために絶対に欠かせないポイント、それは「動画制作プロセスの見える化」です。

どんな会社でも「業務の仕組み化やマニュアル化」は意識されていると思います。ただ、動画に関しては、それをより徹底して社内に浸透させておく必要があります。

というのも、動画制作はどうしても「社内で詳しそうな人」に丸投げされがちで、この構図はこれからもなかなか変わらないからです。

だからこそ、意識的に「見える化」と「仕組み化」をしておかないと、担当者が変わった瞬間に施策がストップしてしまいます。さらに恐ろしいのは、一度施策が止まってしまうと、「もう一度やろう」と思ったときに、当時のノウハウが残っていなくて再開できなくなることです。

大切なノウハウは、必ず「個人の頭の中」ではなく「会社」に蓄積するようにしてください。担当者が変わってもスムーズに引き継げる体制を作っておくことが、動画施策を成功させる最大の鍵になります。

「うちの会社の場合はどう設計すればいい？」といった具体的なご相談やご質問があれば、スタンドFMのコメント欄もしくはお問い合わせフォームからお気軽にお寄せください。

というわけで、最後まで読んでいただきありがとうございました。
良かったらロゴと名前だけでも覚えて帰ってください。

毛利直史

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