コラム

こんにちわ。合同会社元就・代表の毛利直史です。

今回は、ブランディング動画を作ってもブランドが強くならない会社の特徴について解説します。

 

この記事の3つの要旨

 

• 動画を作ってもブランドが強くならない原因は、そもそものブランドガイドラインが整備されていない場合が多い
• クリエイティブごとにトーン&マナーがバラバラだと、消費者から見て会社の印象が定まらない
• 担当者や制作会社に依存した制作体制は、人が変わるたびにブランドガイドラインがリセットされるリスクがある

 

動画を作ってもブランドが強くならない原因とは

 

動画を作ってもブランドが強くならない原因は、ブランドガイドラインが整備されておらず、クリエイティブごとにトーン＆マナーがバラバラになってしまっていることにあります。

 

よく「動画を作ってブランディングに活かしたい」というご相談をいただきますが、ただ動画を作るだけでは、必ずしもブランドの強化につながるとは限りません。たしかに動画は本来、ブランドを強くするための強力なツールです。しかし、使い方や作り方を間違えると効果が出ないばかりか、かえってブランドイメージを損ねる「ディスブランディング（ブランド価値の毀損）」を招くリスクすらあるのです。

 

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この内容を音声で聴きたい方はこちらからどうぞ

 

※ぜひコメントでご意見やご感想をいただけるとうれしいです！
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ブランドガイドラインの整備が必須

 

動画でブランドを強くするには事前に「ブランドガイドライン」の整備が必須です。

 

 

トーン&マナーとは

 

そもそもクリエイティブには、デザインの世界観や色使い、フォントなどの統一感を表す「トーン＆マナー（トンマナ）」というルールがあります。このトンマナを「自社ブランドの共通ルール」として明文化したマニュアルこそが、ブランドガイドラインです。

 

 

ブランドガイドラインがないとどうなるか

 

もし、このガイドラインがない状態で動画を作ってしまうと、大きな問題が発生します。動画、カタログ、ロゴ、チラシなど、制作物ごとにデザインのトーンがバラバラになってしまうのです。

 

発信する媒体によってトーンが異なると、消費者から見て「この会社は結局、どんなブランドなんだろう？」と困惑を招き、最終的には企業への不信感にすら繋がってしまいます。

 

 

人や会社に依存した制作体制は、ブランドがリセットされるリスクがある 

 

担当者や制作会社に依存した制作体制は、人が変わるたびにブランドがリセットされるリスクを抱えています。

 

担当者が変わるたびにリセットされる

 

ブランドガイドラインがなく、制作が属人化（特定の人への依存）している場合、担当者の交代によって「今回はこのデザイン」「次はあのパターン」と判断の基準がブレてしまいます。どうしても個人の趣味や好き嫌いが反映されてしまうからです。 その結果、担当者が退職や異動をした途端に、会社の見え方がガラリと変わってしまうリスクを常に抱えることになります。 

 

 

制作会社に丸投げするリスク

 

「専門外だから」と1つの制作会社にすべてを丸投げしているケースもあります。しかし、何かしらの事情でその制作会社に依頼できなくなったとき、大きな問題に直面することになります。

 

別の制作会社に乗り換えた途端、これまでとはまったく違うテイストの動画が出来上がってしまい、それまでのブランドイメージに戻せなくなる、といった事態も起こり得るのです。

 

依存先	リスク
担当者	退職時にブランドの見え方が変わる
制作会社	取引終了時に同じものが作れなくなる

 

制作物ごとにトーンがバラバラになることは、避けたい事態です。

 

 

メッセージの古さ・矛盾に注意

 

ブランディング動画は長く使いたいというご希望が多いですが、会社の変化に合わせてメッセージを更新しないと、これもまたディスブランディングや不信感につながります。

 

 

動画の内容と「現状」に生まれるギャップ 

 

「ブランディング動画は一度作ったら長く使いたい」と考える企業は多く、YouTubeなどに長期間掲載され続けるケースがよくあります。

 

しかし、その間に会社の施策や方針、ときには理念などが変わっていくことも珍しくありません。本来なら動画を新しくすべきタイミングであるにもかかわらず、古い動画がそのまま放置されてしまう。その結果、「昔の動画の内容と、現在のリアルな状況にズレがある」という状態が生まれてしまいます。

 

 

メッセージの矛盾が不信感を生む 

 

こうなると、ホームページに書かれている内容と、動画の中で語られているメッセージが食い違うという問題が起こります。 自社の最新のメッセージが動画できちんと伝えられているか、今の状態と合っているかは、定期的に確認しておくことが大切です。 

 

 

流行に乗りすぎない

 

ブランディング動画の制作において、一時的な流行（トレンド）を意識しすぎるのは推奨しません。なぜなら、流行に引っ張られすぎると、本当に伝えるべき企業のメッセージがブレてしまうからです。 

 

 

本当に伝えたいメッセージを軸にする 

 

動画で発信すべき最も大切な情報は、その会社の軸となる「ブランドメッセージ」そのものです。「今これが流行っているから、乗っかっておこう」という安易な動機での企画は避けるべきです。 

 

 

ターゲットを明確にする

 

流行を追って広く浅く届けようとするのではなく、まずは「誰に届けるべきか」というターゲットを明確にし、その人の心に確実に刺さる動画作りを意識することが大切です。 

 

ブランドが弱くなる会社の特徴まとめ

 

ブランドが弱くなる会社には、以下のような特徴があります。

 

特徴	問題点
動画ごとにトーンが違う	統一感がなく印象が定まらない
動画と他の制作物のトーンが違う	会社の見え方がぼやける
他の制作物同士もトーンが合っていない	ブランドがぼやける
メッセージが古いまま	現状と矛盾が生じる
メッセージ同士が矛盾している	不信感につながる

 

動画をブランディングでうまく活用できていない場合は、そもそものブランドガイドラインが整備されていないのではないかと疑ってみてください。ブランドとしてのメッセージがまだうまく固まっていないのではないかというところも、確認する価値があります。

 

自社のブランドがそもそもどういうものかよくわからない、これから作っていきたいという方がいらっしゃったら、ご相談いただければ何かしらお答えできるかもしれません。

 

というわけで、最後まで読んでいただきありがとうございました。 良かったらロゴと名前だけでも覚えて帰ってください。
毛利直史

 

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